共働きの夫婦の場合は、子どもがいる家庭かいない家庭かによって必要な保障が大きく異なります。
子どもがいるケースでは、夫婦とも死亡保障の必要性が高いのに対して、子どものいないケースでは、基本的に死亡保障は重要視しないといえます。老後保障については、子どもがいないケースのほうが必要性が高くなります。
最近はライフスタイルの変化から、ＤＩＮＫＳ（共働きで子供を持たない夫婦のこと）といった夫婦も現れていますが、ここでは子どものいる夫婦といない夫婦を分けて考えます。
この形態では、夫婦とも収入があり、一般的に生活費は夫の収入だけに頼っている家庭に比べ高くなっています。子育て費用などの家計費を折半していることも多く、夫婦のどちらかが死亡した場合には、生活資金面で不足が生じる可能性があります。したがって、それぞれの収入が家計に占める比重を勘案し、夫婦とも遺族の生活のための死亡保障と、自分の医療保障を準備する必要があります。
また、一般的には経済的な余裕がありますから、老後生活資金等に備えるために、保障は終身保険部分を厚くしたり、さらに余裕があれば早めに個人年金保険に加入することもできます。
夫婦とも収入があり、かなり生活資力があるので、遺族の生活のための死亡保障はあまり重要視しません。一方、自分たちの老後を自力でのりきるための老後保障の必要性が高くなります。
一般的には経済的余裕があり、早くから個人年金保険に加入するなどの老後資金準備が可能です。ただ、もし収入のうち家計費の占める割合が多く貯蓄をするゆとりがない場合には、死亡保障と貯蓄機能を兼ね備えた終身保険に加入し、万一のための保障と老後生活保障（老後に年金受取型へ移行など選択可能）に備える方法もあります。
また、どちらかが先だった後は一人残されることになりますので、生前給付型の保険の必要性も高くなるでしょう。
なお、子供のいない共働き夫婦の場合では自分たちの時間をスポーツや旅行といったレジャーに費やすケースも多いようですが、ライフスタイルによってはレジャー中のケガに備えた医療保障を充実させておくこともポイントの一つです。
