クリーンエネルギー(�T)

　　　　　◎　新エネルギー
　　　　
　　風力や太陽光など、既存の火力や原子力発電などと異なる発電やエネル
　ギー生産方式の総称。木材などの生物資源を使うバイオマス発電や小規模水
　力などもあり再生可能エネルギー、自然エネルギーとも呼ばれる。

　　日本では法律で10年までに総発電量の1.35％、14年までに1.64％にすると
　されており環境保護団体などからは目標が小さすぎるとの批判が強い。

　　石油や石炭と異なり、温室効果の原因となる二酸化炭素(ＣＯ2)や人体に
　有害な大気汚染物質の排出が少ない風力発電や、太陽光発電などのエネルギ
　ー源の総称。植物や木材は成長時にＣＯ2を吸収して育つので、それを原料
　にしたバイオ燃料使用時のＣＯ2排出もゼロになるとされる。

　　太陽の熱を集めて高温状態をつくり発電する「太陽光発電」も欧米で拡大
　している。日本では、クリーンエネルギーによりつくられた電力のことを
　「グリーン電力」と呼ぶことがある。

　　　　　◎　長野県の自然エネルギー推進態勢

　　県は7月、太陽光、小水力、バイオマス(生物資源)など再生エネルギーの
　普及を図るための組織を次々に発足させた。全国レベルではソフトバンクの
　孫社長が主導する。「自然エネルギー協議会」に参加、市民参加の観点から
　は県内のＮＰＯ、大学、企業などと「自然エネルギー信州ネット」を設立し
　た。同ネットは県内各地で普及の具体案を考える「地域協議会」を作る準備
　を進めている。

　　　　　　◎　シャープソーラー発電

　　環境にやさしい太陽光発電システムは、発電時に温暖化の原因となるＣＯ
　2を排出しません。停電の時にも電気が使えて安心です。
　屋根のスペースを有効利用して、太陽電池モジュールを組み合わせて、太陽
　電池で発電した電力を家庭で利用するシステムです。

　　　　　　　　

　上の写真は、小布施町のイマイ企画様撮影の我が家のソーラーパネルです

　　１、太陽電池モジュール及び架台で太陽光から電気を作ります。中身は金
　属シリコンで、劣化がないので３０年から４０年は働けるようです。

　　２、パワーコンデショナーで家庭で使える電力に変換します。耐用年数は
　15〜20年程度で一部の消耗部品が交換となる。

　　３、屋内分電盤で、電力を各電気機器に分ける。

　　４、二つの電力メーターで売る電力と買う電力を計測する。

　　太陽光発電システムはほとんどメンテナンスの必要がいらない。システム
　全体で十年保障

　　標準モジュール一面は、70,560円から、コーナーモジュールは48,720円か
　らですが、最低20面以上でかなりの費用になります。屋根への取り付け工事
　費や、モジュールを取り付ける架設枠材などの費用もかかります。

　　長野市には補助金制度が有り、１Ｋｗシステムで３万円、上限２０万円の
　補助金制度が有り、ちなみに3.67Ｋｗシステム設置の我が家では100,000円の
　補助金が書類提出後に口座へ振り込まれました。

　　尚、平成21年度よりクリーンエネルギーへの補助金制度が変更になり、国
　の助成制度が加わりました。価格・性能が一定の基準を満たす住宅用の太陽
　光発電システムを設置した人に対して、太陽電池の最大出力１キロワットあ
　たり７万円の助成金が加わり、市の助成金も7万円に引き上げられました。
　国の助成金とあわせて受けられますので、（詳しくは、（社）長野県環境保
　全協会へお問い合わせ下さい）

　　私の時より条件が良くなりましたが、予算額に達した時点で受け付けは終
　了になりますし、長野市の場合も４ＫＷ以上に上限が適用となります。

　　屋根の形状、大きさ、向きによって太陽光の発電に差が生じます。全ての
　住宅に設置できる訳では有りませんので、条件によっては設置しない方がよ
　い場合も有ります。
　　電化製品との絡みもありますので、あくまでも参考にして下さい。

　　　　　◎　エネルギーの基本計画

　　日本のエネルギー政策の方向性を示す計画。エネルギーの安定供給など
　「資源小国」である日本が抱える課題への対策を盛り込む。エネルギー政策
　基本法に基づき３年ごとに検討を加える。今回の改定は「2020年に1990年比
　25％減」とした温室効果ガス排出量削減の政府目標を踏まえた地球温暖化対
　策が柱。20年先までの姿を描いた。

　　　　　◎　再生エネルギー特別処置法(案)

　　再生可能エネルギーの普及に向け、太陽光や風力などで発電した電力のす
　べてを、発電側に有利な価格で長期間買い取ることを電力会社に義務付ける
　「固定価格買い取り制度」導入が目的。買い取り費用は電気料金に上乗せさ
　れ、家庭や企業が負担する。

　　政府は4月5日に国会へ提出。菅直人首相が成立に意欲を示すが、コスト増
　による国内産業の競争力低下を懸念する経済界が反対。自民党も協力に慎重
　で、審議入りのめどは立っていない。

　　　　　◎　総合資源エネルギー調査会

　　鉱物資源やエネルギーの安定的で効率的な供給の確保、適正な利用の推進
　などに付いての重要事項などを審議する目的で、2001年に設置された経済産
　業相の諮問機関。経産省資源エネルギー庁が所管。委員は経産相が任命し、
　原子力部会や需給部会など多くの部会がある。原発14基の新増設を盛り込ん
　だエネルギー基本計画などをまとめるなど、事実上、日本のエネルギー政策
　を決める場となっているが「一部の関係者だけで議論がなされている」との
　批判も根強い。

　　　　　◎　エネルギー・環境会議

　　政府が東日本大震災による東京電力福島第１原発事故を踏まえ、エネルギ
　ーと環境政策に関する指針をまとめるために設置した会議。菅直人首相冬至
　の６月、国家戦略担当相(議長)や官房長官、経済産業相、環境相らが出席し
　て初会合を開いた。安定成長を確保しつつ、省エネルギーと再生可能エネル
　ギーを柱とする戦略の構築を目指す

　　　　　◎　省エネ住宅

　　断熱性能を高めたり、消費電力の小さい冷暖房、給湯設備を設置したりし
　て、エネルギー使用量を抑えた住宅。政府は地球温暖化対策として、省エネ
　法の届け出をした新築住宅における省エネ基準達成率を2010年度の42％から
　20年度には100％にする目標を設定、施策を通じて普及を後押ししている。具
　体的には、省エネ住宅の建築では住宅エコポイントを取得できる。税制面で
　も、省エネ性能や耐震性能などの基準を満たす長期優良住宅には減税処置を
　適用し、創設予定の認定省エネ住宅(仮称)にも住宅ローン減税などの優遇処
　置を設ける。

　　　　　◎　金融機関の行動原則

　　森林の違法伐採や巨大ダム、石炭火力発電所の建設など、環境破壊や社会
　問題を引き起こしかねない企業活動への投融資を見直すことなどによって、
　環境問題や社会問題の解決に貢献することをうたった金融機関の自主指針で
　米国の大手金融機関が定めたものなどがある。2006年に国連の主導で国際的
　な「責任ある投資原則」がまとめられ、日本を含む多数の金融機関が署名し
　ている。国連などは、各国独自の金融機関の行動原則の策定などを働きかけ
　ている。

　　　　　◎　電気料金

　　電気事業法に基づき、燃料費や人件費などのほか、寄付金など「原価」の
　ほぼ全額に、利益分を上乗せする「総括原価方式」で算定される。電力の安
　定供給のため、一定の利益の確保は必要との考え方だが、原価が過大に見積
　もられているとの批判が強まり、経済産業省の有識者会議が見直しを検討。
　今後の値上げの申請では、寄付金などの料金転嫁を認めない方針を決めた。

　　　　　◎　太陽光発電買取

　　家庭や学校などが太陽光をエネルギーに変換するシステムを導入して発電
　し、使用せずに余った電力を電力会社が買い取る仕組み。これまでは電力会
　社が自主的に実施していた。太陽光発電は地球温暖化対策に役立つものの、
　設備費用が高額な点が普及を妨げていた。政府は買い取り額を引き上げた新
　制度で導入世帯を増やし需要拡大で設備の価格引下げにもつなげたい考え。

　　　　　◎　クリーン電力証書

　　太陽光や風力など自然エネルギーで発電した電気として、経済産業省の外
　郭団体に付属する認証機関クリーンエネルギー認証センター(東京)が設定し
　た証書。証書は販売でき、証書を購入した企業は自然エネルギーを使用して
　いる事になる。

　　　　　◎　チャレンジ２５

　　温室効果ガス排出量を2020年までに1990年比で25％削減するという目標達
　成の為鳩山政権が打ち出した政策で、環境と経済の両立を目指し、省エネ製
　品やエコカーなどを普及するキャンペーンを展開。家電や住宅を対象とした
　エコポイント制度も導入した。

　　　　　◎　スマートグリット

　　情報技術(ＩＴ)を活用して電力自給を制御し、電気を効率的に利用する次
　世代の送電ネットワーク。各家庭や事業所に通信機能を持つ電力計「スマー
　トメーター」を設置して電力の消費状況をリアルタイムで把握し、発電量の
　調整を行うことで最適な自給バランスを保つ。送電網に蓄電池を組み込み、
　必要に応じて電力を蓄えたり出したりすることによって、太陽光発電や風力
　発電の弱点である出力の不安定さを克服する効果が期待されている。

　　　　　◎　スマートコミュニティー

　　ＩＴや省エネルギーに関する最先端の技術を組み合わせ、環境への配慮と
　快適な暮らしを両立させた地域。太陽光や風力、水力など再生可能エネルギ
　ーで作った電力を、次世代送電網(スマートグリット)の技術を使って、最適
　に管理するシステムを構築。家庭やオフィスで余った電力を必要な場所に融
　通するなど、エネルギーを地域全体で有効活用できるようにする。こうした
　街を「スマートシティ」と呼ぶこともある。

　　　　　◎　認定低酸素住宅

　　省エネ性能などに優れた住宅の普及を目指し、国土交通省がこの秋に導入
　する予定の制度。都道府県などから認定を受けた住宅は、一般住宅よりも税
　金が軽減される。郊外にある住宅は、通勤や買い物などで車を頻繁に使うと
　二酸化炭素(ＣＯ2)の排出削減効果があまり期待できないため、認定対象から
　除外する。

　　　　　◎　天気予報

　　気象庁の数値予報、気象レーダー、地域気象観測システム(アメダス)など
　の観測データに基づき、ある地域の将来の気象状態を予測する。かつては気
　象庁だけが予報を出していたが、1993年の気象業務法改正によって気象予報
　士が誕生し、一般財団法人の日本気象協会や民間企業も、独自の予報を出せ
　るようになった。気象庁が全国に向け基本的な天気予報を出すのに対し、民
　間の気象情報会社はより狭い範囲のピンポイント予報や企業や個人のニーズ
　にこたえた予報など、多彩な情報を提供している。

　　ご計画がある方はご一報下さいご紹介出来ますよ。

　　上記の表は都合上、年度が重複してますが、数字は順次記入してまいりま
　す。エコに協力できて太陽光発電に活路を見ながら、楽しく記入してゆきた
　いです。

　　尚、電気の計測が月の10日位なので、４月の８日〜10日の３日分は３月に
　繰り入れ、20年４月分より月跨ぎで記入しております。

　　７月よりエアコンが稼働、９月は予報より残暑が少なく、冷房と共に時々
　暖房も併用、10月前半は、夜間を除き暖房が稼働　後半は、終日の暖房が稼
　働する。12月後半より、急冷に伴って灯油ストーブを併用し、新年度もほと
　んど毎日灯油ストーブを併用しています。

　　　　　　平成20年度ソーラー発電の電気料金収支計算書

　　暖冬が幸いしたので、冬季もソーラー発電が出来ました。冷暖房の機器
　も省エネ用の機器に買い替えましたが、灯油も室内暖房の補助的な役割に
　変ったので、 灯油代が大幅に少なくなりました。

　　19年度の総電気代金は6,599kwhで、金額は146,137円になりました。
　灯油代金は勝手や居間分を除いた金額は119,623円でしたので、19年度の
　暖冷房に費やした金額は265,760円となりました。

　　20年度の総電機代金はエコ機器に買い替えた結果、6,374kwhで142,5
　12円となり使用電力的には大差有りませんが、暖房の補助的役割になった
　灯油代金は23,690円で済みましたので、灯油代金にはかなりの差が出まし
　た。

　　20年度の暖冷房費は166,202円で済みましたので、約10万円の差が生
　じました。ソーラー発電の売却電気が年間2,311kwhで59,281円有りまし
　たので、単純計算でも前年度に比べ年間約16万円弱の出費は抑えられたと
　思われます。

　　ソーラー発電での設備投資では、電力売却での設備投資の元金を得るに
　は、単純計算でも約40年以上必要になりますが、エコ機器に家電製品を買
　い換えたり、灯油を控えられる電化製品に切り替えるだけでもかなりの
　年数の短縮になると思います。

　　私の試算では、今年度１年のデータしかありませんが、順調にゆきます
　と20年もかからないで設備投資の回収が可能になると思われます。世界
　的に不況ではありますが、今なら国や市からの補助金も活用して、クリー
　ンエネルギーで効率のよい投資をしてはいかがでしょうか。

　　　　　　　平成21年度ソーラー発電の電気料金収支表

　　昨年に比べ、今年の夏の日照不足が如実に現れました。冷夏で、冷房の
　運転が全くなかった日が数日ありました。それに伴い、太陽光発電量も減少
　しました。その後も日照不足は続きまして、クリーンエネルギーに対しては
　太陽の恩恵はやや期待不足になりました。

　　暖冬小雪の長期予報も当てにならず、寒く雪の多い冬になりました。
　それに伴って暖房費は増加し、日照時間はかなりのマイナスになるのでは
　と思います。

　　ソーラー発電は通年してありますが、前年と比較すると気象条件が悪いの
　が一目瞭然です。大雪でも発電量が〇kwhの月はありませんでしたが、日照
　時間が生命線ですので天候不順はソーラー発電にとってはよろしくない結果
　になりました。

　　21年度の電力総使用量は6,809kwhで143,781円、前年に比べ435kwh多い
　使用量でした。それに比べ発電量は2,012kwhで57,501円、300kwh程少な
　かったです。ソーラーパネルの発電量と電力の消費量で、その年の気象状
　態がはっきりと分かり、表の記入が面白くなりました。暖房費の補助分の
　灯油は300�gで21,000円程掛かっています。

　　　　　　　平成22年度ソーラー発電の電気料金収支表

　　　　　　　　☆　売却電力ー使用電力＝売却益
　　　厳しい残暑のわりには、８月の発電量が少ないような気がします。
　　使用電力は6,880kwhに対し、売却電力は 2,098kwhですが、クリーンエネ
　ルギーは単価が倍になるので、暖房補助に灯油を併用しても(450�g34,200
　円)＋42,467円となり、76,667円で済みました。都市ガスや、上下水道料金
　は入っておらず全てではありませんが、売り電気の額の２倍は嬉しいです

　　　　　　　平成２３年度ソーラー発電の電気料金収支表
　　　　　

　　豪雪と、寒い日々が続き、冬季の発電量は昨年度の半分くらいでした。
　本年の電気使用量は￥156,136円で、クリーンエネの売り電が￥35,136円、
　冬期間の暖房の補助の灯油代は￥29,480円でした。その他都市ガスと上下水
　道料金は別ですが、夏の不順な天候と冬季の豪雪でのソーラー発電は期待道
　理には行きませんが、原発の停止状態を乗り切るには国民の協力が必要です